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「男女比」(女性労働者の割合)は、どう見ればいい?
会社名とあわせて「男女比」を調べる人は少なくありません。女性の活躍推進企業データベースでは、「労働者に占める女性労働者の割合」として、多くの会社がこの数字を公表しています。
業種による違いが大きい
公表している約1万6,000社の平均は38.5%です。医療・福祉(71.1%)、教育・学習支援業(53.1%)、生活関連サービス業・娯楽業(52.6%)は女性が多く、輸送用機械器具製造業(16.6%)、運輸業・郵便業(17.4%)、機械器具製造業(18.4%)は女性が少なめです。
男女比は、会社の方針よりも、業種や職種の特徴を強く反映します。会社ごとの数字は、同じ業種の平均と比べて見るのがおすすめです。
女性管理職比率とあわせて見る
男女比を見るときに役立つのが、女性管理職比率との比較です。社員に占める女性の割合に対して、管理職に占める女性の割合がどのくらいかを見ると、女性が長く働き続け、昇進している会社かどうかの手がかりになります。
当サイトに詳しいページがある企業で見ると、約7割の企業で、女性管理職比率が女性社員の割合の半分に届いていません。管理職になる年代に、かつて女性の採用が少なかった時期の世代があたる、という事情もあります。
読むときの注意
「労働者」の範囲(正社員のみか、パートなどを含むか)は企業によって異なります。パートタイムで働く女性が多い会社では、女性の割合が高く出ることがあります。
採用した人に占める女性の割合や、男女別の平均勤続年数もあわせて見ると、これから男女比がどう変わっていきそうかの見通しが立てやすくなります。
参考にした資料
公的資料などの内容を整理したもので、個別の事案についての判断や助言ではありません。詳細は各資料をご確認ください。